2021年5月22日土曜日

”悪の論理”で世界は動く!(奥山真司著)

はじめに


日本では数少ない地政学がわかりやすく書かれている本です。

2010年と少し前の本であり、オバマ政権下、支那が戦狼外交に転じる前の本ということもあり、日本の情勢についてはやや陳腐化しているという印象を受けます。

地政学やリアリズムに関する内容に絞り、あらすじと考察を記載したいと思います。


あらすじ


第1章 世界は"悪の論理"で動いている


日本人は、基本的にグローバル社会と言えば、国境のない開かれた社会を連想し、今後は世界平和に向かっているという考える人が多い。
しかし、マッキンダーの「クローズド・ポリティカル・システム」を挙げ、それは違うと指摘する。
マッキンダーの考えは、「大航海時代が終わり未知の領域がなくなってしまったため、世界のパイが決まり、後はそのパイを取り合う争奪戦になる」というもので、これは予想通り、第一次・第二次の世界大戦等で実現されていく。

この状況を踏まえ、日本の周辺国である支那・露国・朝鮮等があらゆる手段で権益拡大のためにあれこれ仕掛けてくる。このことについて、国際法や外交倫理とは別の「悪の論理」で周辺国が動くことを指摘し、それを見抜く方法の1つとして、地政学があるとする。

第2章 日本の国益は技術だけで守れるのか


表題の問いに対し、戦略の7階層を筆者は指摘する。

世界観
政策
大戦略
軍事戦略
作戦
戦術
技術

という階層構造であり、上の階層にあるビジョンを実現するために、下の階層のアクションが出てきます。
しかし、日本の場合、一番大事な「世界観」が決定的に弱く、この答えを政府も国民も殆ど持ち合わせていないと指摘する。
原因は、アメリカに戦争で敗北し、支配下に置かれたところでGHQによる思想改造の影響があると筆者は指摘します。

この状態で進んだテクノロジーを持ったとしても、その技術を使って世界で何をしていくのかという、視点や思想が決定的にかけており、その状態では高い技術もガラクタ同然ということである。
そのため、戦略に長けた国である、アメリカや支那の「下請け」になってしまうのです。

第3章 世界の常識「地政学」とは何か


この章は地政学の歴史を通じて、地政学が何かということがわかります。

古くは、古代インドのカウティリアの「実利論」や孫子の「兵法」にもその考えが現れるようです。
地政学が学問的理論にしたのは、イギリスのマッキンダーで普仏戦争の鮮やかな勝利を契機とするものでした。

その前に地政学が生まれる伏線として、重要な役割を果たしたのが、アメリカのマハンです。
マハンは人類の歴史をベースとし、ユーラシア大陸の「ランドパワー」とそれを取り囲む島国の「シーパワー」がぶつかり合うという構造を提唱します。
アメリカはシーパワーの島国(大陸はこの場合ユーラシア大陸のみを指す)であり、ランドパワーに対して外洋からコントロールし、勢力が海に向かってこないようにするのです。
これは、イギリスが歴史的に行ってきた戦略であり、それを研究する中でマハンが発見したのです。

マッキンダーは、「人類の歴史はランドパワーとシーパワーによる闘争」とし、ヨーロッパの歴史はユーラシア大陸南部の「ハートランド」から攻めてくる勢力とそれに対抗する海側の勢力によって形作られた歴史と考えます。

そして、アメリカのスパイクマンは、「リムランド」という概念を提唱します。
マッキンダーはユーラシア大陸こそが中心地としますが、実際のその中心は砂漠や山岳地帯であり、都市が栄えている部分というのは、すべて海岸線から200キロ以内の沿岸部であるということから、大陸の淵である「リムランド」こそ重要と説きます。
リムランドを制すれば、ユーラシア大陸を制し、ユーラシア大陸を制すれば、世界の運命を制するのです。

このような地域概念と関係性を元西、自国の戦略を構築していくかが、地政学の真骨頂です。
近代の地政学で重視されるのは、リスクとリターンの兼ね合いから、他国を打ち負かすよりも「コントロールすること」であり、その場合のポイントとなる概念として、「チョーク・ポイント」と「バランス・オブ・パワー」があります。

「チョーク・ポイント」は、広い大陸を支配するのは困難であり、海上交通の要地(パナマ運河等)をコントロール下に置くことで、世界の政治に影響力を及ぼすというものであり、これを行ってきたのがまさにイギリスであり、アメリカです。

「バランス・オブ・パワー」は、ランドパワーが外海に出ようと力を持ちすぎないことや、結託してシーパワーに挑戦しないようにするため、各国の勢力均衡を図るというものです。


考察


地政学というのは、まさに今日本が直面している現実というものを、実にわかりやすく示しています。
たとえば、支那であれば、元々はソビエトとぶつけるために、アメリカが懐柔しました。
ソビエト崩壊後も貧乏国であり、あまり問題視せず、経済発展すれば自由・資本主義側に転ぶだろうとしていましたが、いよいよ力を蓄えて外海に出ようというところで、アメリカも重い腰を上げ、支那に対する対抗策を次々を打つようになりました。
歴史や実態から生まれている学問だからこその説得力です。

一方、日本人が信じ込んでいる、所謂リベラリズムとか国際協調主義というのは、現実と言うよりも理想(戦争がなくなればいい)から始まっているために、現実的な効力がないばかりか、時にはまさに”悪の論理”に使われてしまうことになります。

理想はあって然るべきなのですが、その前にまずは現実として国際社会で行われていることを理解し、現実に対応して生存し、権益を拡大し、地位を得てから理想を実現していくものでしょう。
もっとも、日本の場合は理想というよりは、単に現実が見えておらず、意思を持たないだけと言う厳しい有様であります。


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